中国では、今後5年間で石炭を原料とするCTO(Coal-to-Olefins)設備が約15基建設される見通しだ。新設される設備は、合計で年間1,200万トンの生産能力を持つ。将来的にCTOプロジェクトの建設が活発化する中で、｢新型エネルギー貯蔵技術の革新｣｢グリーン水素の普及による炭素削減｣｢産業チェーンの上流から下流への縦方向の延伸｣という主に3つの効果が期待されている。

　具体的には、まず老朽化した設備の生産性を技術革新によって向上させる。既存設備を改造することで、エネルギー効率を指針となる水準に近づけ、生産能力の拡張を図る。

　次に、グリーン電力とグリーン水素を組み合わせたシステムへの拡張を図る。今後建設する多くのプロジェクトでは、グリーンエネルギーなどを活用した新素材の生産が中心となる。地域別では、陝西省、内モンゴル自治区、寧夏回族自治区、新疆ウイグル自治区が、全国の新規CTO生産能力の90%以上を占めると見込まれている。

　さらに、高価値で差別化された製品の生産を拡大する。CTO設備プロジェクトを中心に、石炭採掘、設備製造、化学工業の新素材開発、物流・輸送といった川上から川下までの関連産業を集約し、石炭を原料とした総合的な化学製品生産プロジェクトを目指すという。