2021年はカーボンニュートラル達成を目指すと宣言する国が相次ぎ、第26回気候変動枠組み条約締約国会議(COP26)では、パリ協定が掲げる長期的な目標を世界が共有した。脱炭素化社会実現に向け機運の高まった1年だったといえよう。

主力電源化が急がれる再生可能エネルギーのなかでも、バイオマス発電は自然条件に左右されることなく、24時間安定的に稼働できるベースロード電源として着実に普及が進んでいる。

ただ、バイオマス発電には燃料が必要だ。原油高や天然ガスの高騰に見舞われた火力発電と同様、燃料の相場動向が発電所の安定稼働に大きく関わることになる。

　リム情報開発では2020年1月下旬に「バイオマスレポート」を発刊し、バイオマス燃料の価格評価を行っている。今回は、相場の変動が大きい輸入バイオマス燃料(木質ペレット・PKS)に特化し、2021年はどのような相場動向となったかを振り返るとともに、2022年の市場がどのように動くか、予想と注目すべきポイントをまとめた。

2021年バイオマス燃料相場の振り返り

グラフ1: 2021年木質ペレット価格動向

出所:リム情報開発バイオマスレポート

　2021年の各輸入バイオマス燃料価格動向をグラフにまとめた(グラフ1～2)。東南アジア積み木質ペレットは、上期まで韓国向けがトンあたり90～100ドル、日本向けが同110～120ドルで推移したが、下期からはそれぞれ20ドル程度相場が強含んだ。

価格上昇の背景には、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、木質ペレットの主要生産国であるベトナムで7～9月にかけてロックダウンが実施されたことがある。感染拡大防止策として厳しい操業制限や移動制限が課され、特に製造業では工場での宿泊や飲食が出来ない場合、操業自体が望めないなどの条件の下、多くの木質ペレット製造工場の稼働率が落ち込んだ。

　特に、韓国向けでは木質ペレットの原料となる端材を提供する家具工場の稼働率も低下したため、原料供給も不安定となり、供給が逼迫。韓国の電力公社や発電事業者は買付け入札を実施するも、調達予定数量を全量確保出来ず、再入札するケースが相次いだ。

　生産面だけでなく、新型コロナによる物流の混乱も木質ペレットの需給逼迫に拍車をかけたようだ。ベトナムに限らず東南アジアの多くの国で新型コロナの感染爆発が起こり、検疫強化や人手不足で船のスケジュールに遅れが出たほか、韓国向けではコンテナ不足から出荷が10日以上遅れた事例も聞かれた。

　一方、後述するフレートコストの高騰や北米出し木質ペレットの供給遅延を受け、一部の買い手が北米積みから東南アジア積みに調達先をシフトさせたことも、相場上昇に繋がったと指摘されている。

　北米積みは、欧州向け需要が相場を左右した。前半は需要低迷で相場が落ち込んだものの、欧州では先行して新型コロナのワクチン接種が進んだため、夏ごろから電力需要が回復。買い気が強まったことで北米出しの供給にタイト感が生じた。10月以降は石炭や天然ガスなど発電用燃料の価格急騰を受け、バイオマス燃料の需要が高まり、相場は一段高となった。

グラフ2: 2021年PKS価格動向

出所: リム情報開発バイオマスレポート

　2021年のPKS相場は、インドネシア積みとマレーシア積みの格差拡大が際立った。インドネシア積みがマレーシア積みに比べて上昇幅が大きくなった要因は、供給逼迫と関税額の上昇だ。2021年のターム供給契約はインドネシア積みのシェアが大きく、主要出荷地では現地の供給業者間の原料調達競争が激化し、調達コスト高が相場に響いた格好だ。

　加えて、インドネシア積みPKSに賦課される輸出税の上昇がマレーシア積みとの価格差を拡大させた。世界的な食用油の需給逼迫や、新型コロナの感染拡大で労働力不足に陥ったマレーシア産の減少を受け、2020年の国際パーム油市況は高騰。

パーム油の国際市況を指標とし、決定される輸出税は1～6月にかけて10ドル切り上がった。その後下落したものの、11月には現行の制度上最高額となるトンあたり30ドルの課税が決定され、パーム産業目的基金(レビー)と合わせ、同33ドルが課された。原料PKSの調達コストは収穫期を迎えた下期以降に安定したものの、高関税がインドネシア積み相場を押し上げたと多くの市場関係者が指摘している。

一方、マレーシア積みはゴム手袋工場向け燃料として、国内需要の高まりや新型コロナの感染拡大に伴う供給不安で年初こそ急騰したものの、通年では下落基調となった。ターム供給契約に占めるシェアが小さく、サプライヤーのスポット販売余地が多かったことに加え、フレートコストの急伸がFOBベースのコストへの下げ圧力となったと指摘されている。