冬の暖房需要動向が意識され始める時期だが、2026年冬のエネルギー動向について、リム情報開発の各レポート担当記者が、8月中旬時点での見通しをまとめた。

【バイオマス】

　日本の大型バイオマス発電所が燃料として使用する輸入材である木質ペレットとパーム椰子殻(PKS)は、冬場にかけての需給バランスが異なりそうだ。

　木質ペレットは、春から夏場にかけて大型発電所の設備トラブルが伝えられ、スポット需要が低迷した。一方、主要生産国のベトナムでは新規の工場の立ち上げが相次いでおり、需給に緩和感がある。冬場の需要期を迎えるにあたり、この緩和感が解消する見込みはない様子。

　PKSは今年、アブラヤシの収穫が増える夏場の価格下落が見られず、インドネシア、マレーシア積みともスポット市況は小じっかり。中東情勢の緊迫化による国内の燃料価格の上昇や供給不安を受け、サプライヤーがオファーを切り上げたほか、国内でのバイオマス燃料需要もじわりと増えていることで、需給がやや引き締まっている。エルニーニョ現象の発生で今年末にはアブラヤシの収量に影響が出る可能性があることや、インドネシア政府が打ち出したパーム油輸出事業の国営企業への移管も本格化することから、PKSの供給には先行き不透明感が漂っている。

【石炭】

　2026年後半の発電用一般炭市況は、中東情勢とそれに伴う化石燃料の価格動向、世界最大の石炭需要家で中国の需給バランスなど複数の要因に左右されそうだ。実際、米国とイランの戦争開始以降、原油、液化天然ガス(LNG)価格が急騰したことで、比較的割安な石炭需要が増加。日本でもこのところ輸入量が前年同月を上回っている。当面、こうした状況が続くとみる関係者が多い。

　中国では景気後退に伴う電力需要の低下で、一般炭の需要が盛り上がりを欠いているとの指摘がある。年後半もいまのところ回復の兆しは見られない。ただし、5月に山西省で発生した炭鉱事故で一般炭の国内供給が減少しているとの情報もあり、状況次第では海外市場での調達が増えるとの観測もある。

　供給面では、インドネシアで石炭の輸出を国家の管理下におく動きが台頭。アジアを中心に品薄感が台頭するとの見方が出ている。