エネルギー関連の国際的なイベント「ジャパン・エネルギー・サミット2025」が18日、東京ビッグサイトで開幕し、地政学リスクの高まりなどで将来の見通しが難しくなるなか、エネルギーに関わる人々の団結を求める声があがった。サミットを主催するDMGイベントのクリストファー・ハドソンCEOは開幕宣言で、本サミットが単なるイベントではなく、「共同体(community)を形成する場」であると強調。続いて登壇した村瀬佳史資源エネルギー庁長官も、ロシアのウクライナ侵攻や、中東で激化する紛争、AI導入に伴う電力需要の増加などでエネルギーの安定供給が懸念されるなか、IEA(国際エネルギー機関)をはじめとする国際機関と連携しながら、さまざまな問題に「団結して対応していくことが必要」と指摘した。

　7回目を迎えるジャパン・エネルギー・サミットは20日までの開催。豪ウッドサイド・エナジーのメグ・オニールCEO、仏トタルエナジーズのパトリック・プヤンヌCEOら海外の主要関係者を招くほか、JERAや東京ガスなど国内の大手エネルギー企業が展示会でエネルギーのイノベーションに向けた最新の技術を紹介する。参加者は6,000人にのぼる見通し。

写真=サミット開幕記念のテープカットに臨む村瀬資源エネルギー庁長官(左から5人目)ら