住友商事は、大気中の二酸化炭素(CO2)を直接回収するDAC技術を保有する米グローバル・サーモスタット(GT)に出資し、同社とCCUS(炭素回収・有効利用・貯留)分野の事業を共同で開発するために基本合意書を締結した。

30日の発表によると、GTは独自の固体吸着材やハニカム状(正六角柱を集めた｢ハチの巣｣構造)の基材によるCO2回収コストの低減に取り組み、昨年末に年間1,000トン超のCO2を回収する商業規模のDAC設備の稼働に成功した。

両社は、住商が持つ事業上の情報網や人脈などとGTのDAC技術を組み合わせることで、米国をはじめ欧州や中東、アジアといった地域で、DACCS(大気中のCO2を直接、大気中から回収・分離して地中などに貯蔵する技術)やDACM(CO2を水に溶解した上で岩石に注入し、鉱物化してCO2を除去し、CO2排出量をマイナスにする技術)によるカーボンクレジット(炭素クレジット)の創出に取り組む予定。CO2と水素を資源として利用する合成燃料の生産なども含め、CCUS分野での事業を共同で開発する。

(グローバル・サーモスタットが稼働に成功したDAC設備：コロラド州の同社敷地内)

写真の出所: 住友商事　発表資料