環境省の15日の発表によると、アジア開発銀行(ADB)が二国間クレジット制度(JCM)日本基金を活用する案件として、モルディブにエネルギー貯蔵システムと海洋再生可能エネルギー生産技術を導入する計画を承認した。想定される二酸化炭素(CO2)の削減量は、年間約4,500トン。基金から620万ドル(約9億3,000万円)を拠出する。

計画では、蓄電池を利用して電気エネルギーを貯蔵する｢バッテリーエネルギー貯蔵システム(BESS)｣の技術をディッドゥ島とニランドゥ島に導入する。2島で利用する海洋再エネ生産技術については、波力と潮流を候補として検討中という。

環境省はアジア開銀のプロジェクトのうちコスト高のため採択が進まない先進的な脱炭素技術の利用を促すため、2014年度からADBに設立したJCM日本基金に資金を拠出した。同基金を通じて炭素技術の導入費用を軽減して途上国の脱炭素技術の普及を支援するとともに、CO2削減の成果を途上国と日本で分け合うJCMプロジェクト形成も図る。