陸上ガソリン市場は中東情勢の悪化を受け、この1週間で大きく跳ね上がった。千葉は週間比14.5円高の134.5円、阪神は同9.7円高の130.5円。

　ホルムズ海峡の封鎖に伴う原油確保難を想定し、元売り各社は製油所のトッパー稼働率、さらに外販向けの供給見直しに着手。商社も年度末を控えて在庫を低めに抑えていたため、「売り手が市場からいなくなった」(複数の市場関係者)。元売りや商社、広域系などは系列、ないしは懇意先の供給を最優先しており、スポット市場の流動性が急速に低下。スポット市場を主戦場とする市場関係者間では需給タイト化を受け、相場は青天井の様相を呈し始めた。

　原油や海外製品動向にいち早く反応する海上ガソリン市場は先高を見越し、140円台まで底上げが進んでいる。ただし市場関係者の多くは「上げ幅の余地は十分にある」と指摘。輸入採算価格はすでに150円台まで急伸しており、内外市場でスポット玉が枯渇した場合、海上市場は輸入採算価格を意識した相場形成が視野に入ってくる。陸上市場は海上市場を追いかける傾向があるため、大きく相場が変動した際には海上市況動向が材料視されやすい。　

　2月28日に始まった米国とイスラ​エルのイ​ラン攻撃を受け、WTI原油この1週間で約30ドル引き上がった。コスト論から見ると、第3週の元売り系列仕切り価格は20円近く引き上がる公算が大きい。有事、国難と報じられており、大幅なコスト転嫁は止む無しの状況だ。