3月9～13日受け渡しの電力スポット価格24時間の週間平均は、前週から東日本(50Hz)および西日本(60Hz)ともに続伸した。気温が低めで推移する地域が多くなったため、暖房需要が強まり、価格も一段高となった。関東では、10日に平野部でも降雪に見舞われる地域が多くなるなど、10日の東京エリアの最大電力は4,500万kW超に達した。

　東西の主要エリアである東京と関西の電力スポットの24時間平均の値差を見ると、9日が2.28円、10日が1.75円、11日が1.05円、12日が1.45円、13日が0.64円の東高西低となった。

　3月第2週の燃料相場は下記のとおり。中東情勢が引き続き材料視され、燃料相場は値動きの大きい展開となった。

　北東アジア市場のLNGスポットは、3月12日時点で期近の26年3月着品がmmBtuあたり20ドル台半ば程度となり、前週末時点(3月6日)から1.5ドル程度の下落となった。原油相場の乱高下にLNG相場も翻弄される動きとなった。ただ、LNGの需給そのものは安定しており、国内の電力価格に対する影響はほぼ見られていない。経済産業省が11日に公表した、3月8日時点の発電用LNGの在庫は212万トンと、前週から7万トン減少した。前年3月末時点の212万トンと同水準となり、過去5年平均の200万トンを上回った。

　豪ニューキャッスル積みの一般炭相場は、3月12日時点で26年3月積みがトンあたり135ドル前後となり、前週末時点から1ドル超の上昇となった。

　原油相場は、3月13日9時時点でWTIの26年4月物がバレルあたり95ドル台前半、ブレントの26年5月物が100ドル程度の水準で推移している。前週末時点からWTIが4ドル超、ブレントが7.5ドル程度それぞれ高い。週初めの9日に、WTIは一時119ドル台と、3年9カ月ぶりの高値に急騰した。翌10日には、石油備蓄放出が検討されたことで急落したが、その後はホルムズ海峡の情勢悪化などで再び上げ幅を伸ばすなど、値動きの大きい展開が続いた。

　週を通じた実勢高値は、10日に北海道～中国の7エリアで付けた25.12円となった。一方、実勢安値は0.01円となり、9～11日は四国と九州で、12～13日に東北、四国、九州でそれぞれ付けた。

　エリア別の24時間の週間平均、約定量および売買入札量の週間平均は下記のとおり。気温が低めで推移したことや曇天の日も多くなり、全9エリアで電力スポットは上昇した。売買入札量は、前週から売り札が減少したが、買い札と約定量は増えた。

　3月9～13日の9エリアの電力需要は、130億93万2,000kWhとなり、前週3月2～6日の123億513万3,000kWhから5.7％増加した。曜日を合わせた前年の3月10～14日の需要実績は119億2,208万8,000kWhで、増加率は9.0%となった。

　3月9～13日の東京商品取引所(TOCOM)の約定結果は下記表のとおり。

　3月9～13日の欧州エネルギー取引所(EEX)の約定結果は下記表のとおり。

　3月第3週の電力スポットは、第2週を下回る見通し。春の過ごしやすい気温動向が続く見通しのため、電力需要が一段と低下するとみられ、価格の上値を抑える材料になるとみられる。天気は週半ば以降、曇天の日が多くなるため、太陽光発電は減少する見通しのため、需要が減少するなかでも日中に極端な安値を付ける動きにはならない可能性が高い。3月第3週の価格動向について一部の市場関係者は、「第2週のベース価格は、東京の週平均(9～13日)で13円台となったが、需要低下に伴い第3週はこれを1円程度下回るのでは。関西は東京から1～1.5円程度低い水準で推移するとみている。燃料動向は引き続き不透明感が強いが、引き続き電力スポットへの影響は限定的だと思う」(新電力の市場取引担当者)との見方を示した。ただ、足元の売り入札量の水準については「燃料価格の高騰を受ける格好で確実に上昇している。需要が低調なことから、高値の売りがヒットしない格好だが、気温上昇などで空調需要が再び強まれば、価格は上昇するだろう」(新電力の市場取引担当マネージャー)との指摘もあった。