陸上ガソリンは小売販売が伸び悩んでいるものの、目先の弱い材料織り込み済み感が広がり始めた。市場関係者の関心は今月末ないしは6月第1週目にアラブ原油プレミアムの加味具合、さらに与野党要人からガソリン補助金の引き上げ提案など、先高を意識する材料が揃い始めている。
　一方、トランプ大統領はイランとの和平交渉が大詰めを迎えているとし、60日間の停戦延長やホルムズ海峡の通常航料合意案なども報じられている。正式な発表がなされた場合、高騰した原油相場は応分の修正が入るのは必至とされ、目先は国内外ともに政治色が強い相場展開となりそうだ。千葉は週間比0.1円高の125.0円、阪神は同0.3円高の123.0円。

　3～4月にかけて広がった軽油や重油のタイト化、目詰まり感は一部で残るものの、ピークアウトしたとの声も複数から寄せられている。最近では川下製品としてシンナーや塗料、インキ、塩ビ管、農業用フィルムなどの目詰まり感が社会問題となっている。経済産業省によると、ナフサの流通減が響き、石化メーカーや商社がシンナーメーカーに対して原料供給を抑制。シンナーメーカーは卸業者に製品の先行き不透明感を伝える反面、現場の塗装事業者や工務店、自動車整備工場などが先々を見据えて普段より多めに製品を発注し、卸業者やシンナーメーカー間の大量受注が出荷調整や遅延に繋がったとまとめている。石油製品同様、原料から製品、さらに物流を含めた商流間の認識や情報共有の仕方が今後の課題となりそうだ。