阪和興業は5日、高砂熱学工業、YKK APと連携し、再生材率100％のアルミニウム材を活用した建築設備向けアルミフレームの供給を開始したと発表した。高砂熱学が展開する設備ユニット化プロジェクト「T-Base」で採用し、施工段階の二酸化炭素(CO2)排出量を従来工法比で10.8％削減できるという。

使用するのは、YKK APが展開する再生アルミ材「Re・AL」。アルミは製造時のエネルギー消費が大きいが、再生材の利用によってCO2排出量を大幅に抑えられる。建設業界では脱炭素化の流れを受け、資材の製造や施工段階で発生するCO2の削減が重要な課題となっている。阪和興業は同材の調達から加工、供給までの体制構築を担い、安定供給を支援する。

3社によると、建築設備業界で再生材率100％のアルミ材を設備ユニット向けに導入するのは初となる。建設資材の製造から施工までに発生する「アップフロントカーボン」の削減につなげ、建設分野の脱炭素化と資源循環の推進を目指す。