ハーバード大=米巨大データセンター、電力消費68~99テラワット時
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ハーバード大学の16日の発表によると、米国のハイパースケールデータセンター(超大型データセンター)の電力消費量は、2025年4月までの1年間で稼働状況に応じて68から99テラワット時(680~990億キロワット時)であることが分かった。超大型データセンターは、インターネット経由でデータやソフトを利用する仕組みである「クラウド」や、大規模言語モデルのトレーニング、人工知能(AI)ツール(AIを利用したソフトウエアやサービス)のグローバル展開に欠かせない情報インフラ。ハーバード大は同日、研究結果を学術誌「ネイチャー・サステナビリティ」に掲載した。 研究では衛星画像を利用し米国全土の403カ所のデータセンターのリストを作成し、様々な稼働シナリオに基いて、24年5月から25年4月の期間に各施設で消費される電力量を推定。さらに、環境保護局のデータを利用し、データセンターがある地域電力網内の発電所構成を踏まえて各データセンターの二酸化炭素(CO2)排出量を算出した。 研究の結果、超大型データセンターは稼働状況に応じて、合計で68~99テラワット時の電力を消費していることが判明。このうち上限値は、インディアナ州、ミシガン州、テネシー州など一部の州の年間電力消費量に匹敵する。調査期間中、データセンターの電力需要は米国の総電力消費量の約1.8%を占め、約2,570万トンのCO2排出量と関連していたという。これは、推定値として18年の2~3倍に相当する規模。超大型データセンターが供給を受ける電力の約54%が化石燃料(このうち天然ガスが38%、石炭が15%)によって発電されている。 ハーバード大研究員のグイディ氏は発表文の中で「データセンターのブームは、25年4月に調査期間が終了した後も衰えていない。新たな施設が建設される一方、既存施設が拡張され、AIコンピューティング(AIによる高速計算処理)の需要は増加し続けている」と指摘し、超大型データセンターの電力使用量とCO2排出量が26年の現在、大幅に増加している可能性があるとの考えを示した。
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