三菱ケミカルは基礎化学品事業の分社化の検討を始めた。2027年度中に分社化実行に向け、詳細を詰める。国内外の需給構造の変化や東アジアでの競争力低下を背景に、石油化学事業の経営環境が一段と厳しさを増すなか、業界全体を視野に入れた再編や他社との統合が不可欠と判断。将来的な統合・再編を念頭に、分社化を通じて石化事業の競争力を強化する。

　三菱ケミカルグループが25日に発表した。分社化検討の対象はエチレンやプロプレンなどベーシックマテリアルズに属する基礎化学品事業が中心。新会社では基礎化学品の安定的で持続的な供給により、日本の経済安全保障に貢献したい考え。

　三菱ケミカルは旭化成、三井化学とともに、西日本のエチレン設備の生産体制最適化に向けて協議中。30年度をめどに三菱ケミカル旭化成エチレン(AMEC)の水島工場のエチレン設備(年産49万6,000トン)を停止し、三井化学の連結子会社の大阪石油化学の設備へ集約することで合意している。