商船三井は14日、阪和興業や日本ハム、インドネシア、シンガポール企業など6社でコンソーシアムを組み、インドネシア・南カリマンタン州タピン県で、バイオ燃料原料となる油糧植物｢ポンガミア｣の試験栽培を始めると発表した。炭鉱跡地約10ヘクタールを活用し、2026年から2031年までの5年間、栽培適性や生育データを収集する。

　ポンガミアは種子に30～45%程度の油分を含むマメ科の非可食植物で、食料生産と競合しにくいバイオ燃料原料として期待される。今回の実証では、原料としての活用可能性に加え、サプライチェーンの構築、炭鉱跡地の再生利用、カーボンクレジット創出の可能性も検証する。得られた知見をもとに、将来的な事業化を目指す。

ポンガミア(写真左)、南カリマンタン州炭鉱跡地(写真右)

写真の出所　商船三井　発表資料