大阪ガスは15日、温室効果ガス(GHG)であるメタンの排出削減を行う水田の｢中干し期間延長｣の取り組みで、環境DNAを用いて生物多様性への影響を調べ、影響の可視化に成功したと発表した。

　中干し期間を7日間延長することで、水田からのメタンを3割削減する方法は、2023年にJクレジット制度で｢水稲栽培における中干期間の延長(WA-005)｣として承認されている。大阪ガスによれば、今後は水田由来のJクレジットが、発行量全体の3〜4割を占める可能性がある一方で、水田の生態系に与える影響への懸念が課題だったという。

　今回の調査では、Green Carbonが管理し、中干し期間延長を行う4県の一部水田を対象に、中干し前と延長後の採水を実施。大阪ガスが水田に生息するトンボやカエルなどの微量な遺伝子情報(環境DNA)を解析し、生物多様性への影響を評価した。中干し前後の生物種を比較することで、生態系情報の把握や保全活動の優先順位付け、施策効果の検証につなげられるとしている。

　可視化した生物多様性の価値は、2026年春ごろ発行予定の水田Jクレジットに上乗せし、Green Carbonを通じて販売する予定。大阪ガスは他県での調査範囲を広げ、ニーズに沿った情報提供と生物多様性価値を付加した水田由来のJクレジット拡大を目指す方針だ。