商船三井は21日、東京海上アセットマネジメント（TMAM）および出光興産と共同で、温室効果ガス(GHG)吸収源として期待されるブルーカーボンの活用可能性を検証する取り組みを、藻場再生プロジェクトを通じて、国内各地で始めると発表した。

　3社は2024年10月に、ブルーカーボンを中心とした「自然由来系脱炭素の推進および生物多様性保全に向けた取組み拡大と経済価値向上に向けた検討会」を共同で創設し、検討を続けてきた。TMAMが島根県などで行う沿岸域の藻場再生プロジェクトに、商船三井と出光が参画し、現場活動を通じて再生に関するノウハウや知見を蓄積する。各地域の漁業者や自治体、教育機関などとも連携し、環境教育など経済価値以外の付加価値創出も検討する。全国的に問題化している、藻場の減少・消失で海藻が繁茂しなくなる｢磯焼け｣への解決につなげていく。今後はブルーカーボンクレジット制度の活用も見据え、実証で得た知見を基に大規模プロジェクトへの展開を探る方針だ。

海に投入する藻の種苗

写真の出所　商船三井　発表資料