東陽テクニカは12日、長崎県新上五島町、上五島町漁業協同組合、有川町漁業協同組合、長崎大学、E-SYSTEMと共同で進める藻場再生・保全活動が、2年連続でJブルークレジット認証を取得したと発表した。認証対象の二酸化炭素(CO2)吸収量は20.8トン(CO2換算)で、前年の7.5トンから2倍超に増えた。

　Jブルークレジットは、ジャパンブルーエコノミー技術研究組合(JBE)が認証・発行・管理するブルーカーボン由来のクレジット制度で、海洋生態系によるCO2吸収量を定量化したもの。今回認証されたプロジェクト名は｢長崎県新上五島町(上五島地区・有川地区)における藻場再生・保全活動｣。認証対象期間は2024年7月1日から2025年7月7日まで。2025年に上五島地区大串崎で初めて認証を受けた後、小河原地区や横浦地区にも活動エリアを広げたことが、吸収量の増加につながった。

　新上五島町では海水温の上昇やウニの食害による、磯焼けで藻場が減少し、その対策として、2024年に産官学で構成する｢新上五島地区藻場再生・保全活動組織｣を設立。対象海域で地域がウニ類の駆除を進めてきたほか、東陽テクニカはE-SYSTEMと連携し、藻場再生の状況を定期的にモニタリングしている。今回の認証対象期間では、米国バイオソニックス製のポータブル底質判別・植生探査ソナー｢MX｣を用いて藻場を計測したことで、より作業負担を抑えて調査できたという。